民法が専門知識なら、こちらは近代法の歴史から、民法や刑法、労働法などの概説。
民法や刑法の講義を受講するなら、これを先に、もしくは同時に聴講しておいたほうがいいと思います。

こちらは民法と逆で、テキストには書かれていない判例などを放送講義で補足しています。
「市民社会と法（'12）」で刑法、民法、労働法に割かれているのはそれぞれ３章分です。
使われている判例は「民法（'13）」と共通しているものが多く、私は同時学習でそれぞれ理解を補うことができました。
また、刑法の章での説明も以前受講した「現代の犯罪と刑罰」と重なるところがあり、そのお陰ですんなり理解できた気がします。

試験対策は、とにかく過去問を解きましょう！

過去問はもちろん試験対策でもあるのですが、15回にわたる講義のエッセンス（重要ポイント）が問題となっている訳です。
「民法」なんてテキストの情報量が多過ぎてめまいを起こしましたが、過去問を繰り返すうち、何を押さえるべきかが見えてきました。
問題文を読み、テキストでそれが出てくるところを引くことで、要点を整理しながら学習することができます。特に何回も出てくる問題があればそこを読んで覚えればいいんですから、系統立てて学ぶために大変役立ちます。過去問様々です(笑)。

興味がある（いずれ受講するかもしれない）講義の試験問題は、入学したら継続して保存しておくべき！

民法の放送講義は概ねテキストをなぞっていましたが、テキストの情報量が多過ぎるせいで放送では触れない部分も多く、また、いくつかの回ではテキストに無い専門分野の講師による解説がはさまれています（当然さらに読まれないテキスト部分が増える）。

とはいえ、試験前に抑えるべきポイントは全てテキストに書かれていますので、最低限の通読は必要。
テキストが書かれてからも新しい判例や法解釈、また法改定がどんどんなされていることもあり、テキストの修正補足・差し替えが多かった。これは新規開講で変わることでしょう。
講義を進める際、「民法第○条」とある部分について、放送で条文を読み上げたりテキストに書いてあるものもありますが、書かれていないものはできれば六法を引いたほうがいいですよ。条文に目を通すのと通さないのでは、理解の幅が違ってきます。
少なくとも条文をいくつも見ているうちに、テキストの眠気を誘う専門用語の言い回しがほんのちょっぴり身近に感じられないこともない、かもね……くらいになります。かもね。

しかし……これでもおそらく表層をなぞってるくらいの情報量なのでしょうから、法学を専門にしたら頭がパンクしそうです。もっとずっと若ければ吸収力も高かっただろうにと、これほど実感したこともございませんでした。

ちなみに円谷先生の講義は、1.44〜1.57倍速での視聴が私にはぴったりでした(笑)。
放送講義は講師の話すスピードよりテキストを目で追うほうが早いことがよくあるというか、あまり速度が違うとどっちかがおろそかになるので（だいたいは放送のほう）、倍速にしたほうが頭に入りやすいことも。

試験対策は、テキスト・放送講義は事前に終えたものの、過去問は前の試験が終わってから３時間で片付けるという羽目に。
2014〜15年くらいの問題は似通っていて、設問は若干異なるものの論点は共通している問題が多かったので「これはイケる！？」と舞い上がりましたが、前学期まで進めた途端、問題文（の書き方？というか問題へのアプローチの仕方）がいきなり方向転換してしまい。
愕然としながら受けた今期の問題も、同じく方向転換したままでした……がくり。

来学期からは「民法（'17）」が開講します。
改定回が６回分ですので、'13から半分近く改定されることになります。
最新の講義を受講したかったなー……とちょっと悔しくなります(笑)。

最後に六法について。
民法の試験は六法のみ持ち込み可ですが、私は電子版（持ち込み不可）しか所有していないので手ぶら受験でした。
試験のためだけに持っていない人がわざわざ買う必要があるのかとなると、新規開講の（'17）ではどうなるかわかりませんので断言は避けておきます。
ただ、試験中に六法の条文を引いて回答を導けるかどうかはやや難しいような気がします。
講義中に出てきた条文に付箋を貼っておき、試験中すぐに探せるようにしておけば、判断に迷ったときの判断指針にはなるかもしれません。けれど、設問に必要な条文がどれにあたるかは、当然ですが勉強してないとわからないからです。
試験対策という観点からだと、試験中の六法より、講義で用いられる簡略化された例や過去の判例で概念をきちんと理解しておくほうが効果的に思われます。
（例えば不動産売買における第三者について、詐欺や二重売買などの「状況」を踏まえて「善意」と「悪意」のいずれであるか、対抗要件としての登記の要不要、など）

勉強中、法令を引くだけなら、総務省行政管理局が運営する総合的な行政情報ポータルサイト「e-Gov」内の「法令データ提供システム」で読むことができます。
（民法なら上記リンク先ページの「法令索引検索」でフォームに「民法」と入力して検索）
また、iOSやアンドロイドで機能限定とはいえ無料のアプリもあります。